Solaredge

長期的、持続可能性に対する全世界がもつ方向性にSolarEdge(ソーラーエッジ社)の事業内容が合致しており、投資家は同社に投資することにより利益を得られると同時に、環境に良い影響を与えることができると思われます。

SolarEdge概要

業種: 太陽エネルギー
所在地: イスラエル ヘルツリーヤ

Solar farm at sunset

企業は製品とサービス、そしてビジネス手法によって、利益獲得をさらに上回る目標を追求することができます。 また投資家も、投資を通じて投資収益獲得を超えたリターンを目指すことができます。

M&Gは、太陽光電力への投資は利益獲得だけでなく、環境に対してポジティブなインパクトを与える上で、絶好の機会を提供する分野であると考えています。

太陽光発電は、中国を中心に世界的に急速に成長しており、2040年までに低炭素エネルギー源として最も大きなシェアを持つことになると予測されています。また、それまでには、再生可能エネルギーが世界全体で約40%に達する事が期待されています。

当産業のこの構造的な成長は、この流れをうまく利用できる企業に対して、長期的な成長機会を提供します。当社は、ソーラーエッジがこのような会社のひとつであると考え、投資を行っています。

スマート・エネルギー・ソリューションのパイオニア

ソーラーエッジは、再生可能エネルギーの発電効率を向上させるシステムを提供する世界的な有力企業です。

2006年に設立され、ソーラーパネルから得られる電力量を最大化する先駆的なインバータを開発しました。 関連製品であるソーラーエッジ・パワーオプティマイザは、太陽電池モジュールの性能を常に個別に監視することにより、発電量を増大させます。

同社はまた、発電効率を向上させる技術を利用したグリッドサービスを提供しています。

日陰の時代

太陽エネルギーを利用することは、原則として、ほぼ無限にエネルギーが提供されることを約束します。しかし実際には、太陽光発電の限界がさらなる発展を困難にしているとも言われてきました。

昨今、野原や屋根の上に設置された太陽電池パネルが点在する景色を目にすることもあるかと思いますが、最初の太陽電池が発明されてからすでにもう60年以上も経っているという事実を認識するべきでしょう。

直面するいくつかの大きな課題によって、今まで、太陽光エネルギーは私たちのエネルギー資源としての役割を十分に果たすことができませんでした。例えば、太陽光エネルギーは他の燃料と比較してコストが高いこと。そして、太陽が出ているかどうかにかかわらず、電力は常に消費されていることなどが課題となっています。

数字で見るソーラーエッジ

  • 25年 – オプティマイザの作動保証年数
  • >7.5 ギガワット – 最適化されたインバータシステムの発電能力 (エクアドルの経済規模に対応するエネルギー量にほぼ相当する)
  • 1,200,000 – 2018年9月に世界中に出荷されたインバーターの数
  • 27,900,000 – 2018年9月に世界中に出荷されたパワーオプティマイザの数

そして、今ここに太陽が

ソーラーエッジが開発した技術は、これらの課題を克服するために、大きな役割を果たしています。

ソーラーパネルシステム全体からの発電量を向上させることにより、ユニット毎の発電コストを削減できるシステムを開発しています。パネル自体に効率向上機能を設置することで、太陽光発電を石炭やガスによる発電と比較して、価格競争力を維持しています。

一方で、スマートグリッドサービスは、太陽光発電や太陽電池などの異なるエネルギー資源を、ひとつのシステムとして貯蓄ならびに遠隔管理を可能とします。短期需要に対応し、グリッドへの供給を維持するのに役立つだけでなく、より効率的な電力生産、そして広義には電力消費の効率化も実現できます。

明るい未来への投資

善を尽くすことと引き換えに、成功することをあきらめる必要はありません。M&Gは、投資家がプラスのインパクトを与えることができる企業に投資することは、実用的なアプローチであると考えています。

ソーラーエッジは「すべての人に手ごろで信頼でき、持続可能かつ近代的なエネルギーへのアクセスを確保にする」という国連の持続可能な開発目標7において、明確なプラスの影響を与える事が出来るエネルギー効率の高い製品とソリューションの提供において実績があります。

企業の事業が長期的な持続可能性のトレンドにうまく適応する場合、その企業の見通しは明るいと言えるでしょう。M&Gは、投資家が同企業の株主として投資利益を得ることができると同時に、環境へのプラスの影響に寄与できると考えています。

戻る   M&Gについて

M&G Investments Japan株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2942号
加入協会:一般社団法人投資顧問業協会